ドメイン移管の方法 【Web制作でトラブルにならないための注意点あり】
本記事では、ドメイン移管の方法について、解説します。
個人で制作をしているとドメイン移管をする経験はあまりなく分からないと思うので、Web制作会社に入ろうとしている方や、個人でWeb制作をしているけどドメイン移管をしたことがなくて不安という方向けに解説をします。
本記事の内容
- ドメイン移管の方法
- ドメイン移管についての注意点
- ドメイン移管で実際にあったトラブルの例
この記事を書いている僕は、Web制作会社で働いていたことがあり、ドメインの移管は様々なドメインで何度も経験があります。
未経験者には参考になると思いますし、実際に僕がいた会社で起きたトラブルなども紹介していきます。
ドメイン移管は間違えると、けっこう致命的なので慎重に調べながらやりましょう。
ドメイン移管の方法
ドメインの移管方法はドメインの種類によって少し異なりますが、基本的な流れを説明していきます。
Web制作の仕事をしていると、リニューアルの案件を担当する場合、以前の制作会社から自分の会社へドメイン管理の引き継ぎ、サーバの移転をすることが多いと思います。
A社(自社)にB社が管理しているドメインを移管する場合 ※gTLDドメインの例
example.comドメインを「B社（他社）→A社（自社）」にドメインを移管する流れの場合です。
※gTLDドメイン(comやnetドメインなど、JPドメイン以外のドメイン)の移管方法についてです。JPドメインはAuthCode不要で少し違います。
1.B社に「AuthCode（認証コード）」を教えてもらうよう依頼して、AuthCodeを取得する。
※相手の問題ですが、B社が仮にWho is代行サービスを利用している場合は一旦、解除して契約者自身にメールが届くようにしなければなりません。
2.AuthCodeを使って、A社(自社)が契約しているレジストラ(ドメインの会社)にてドメイン移管申請を行う
ドメイン移管申請の詳細に関しては、お名前.comの移管説明やムームードメインの移管説明を確認してみてください。
3.承認メールの手続きをする
移管申請後に、おそらくA社（自社）とB社に承認メールが届くはずなので、届いたメール内のURLから手続きを進めれば移管の申請は完了となるはずです。
（会社によって違うのでもしかするとA社へは特に手続きのメールは来なかったかもしれません）
4.数日待つと移管が完了します
数日待つとA社（自社）にレジストラ(ドメインの会社)から、移管完了のメールがきて、管理画面から操作ができるようになっていると思います。
この時、DNSは移管前の設定を引き継いでいるので、ホームページ上の表示は特に変わっていないと思います。
相手(この場合は移管前のB社)にいつまで現在のDNS・サーバ状況を保持してもらえるのかを確認し、早めにDNSとサーバ切り替えをするようにしましょう。
Whois情報はすぐに自社（A社）のものに書き換えしましょう
移管直後は、以前の会社のWhois情報のままになっていると思うので、すぐに自社の情報に書き換えします。
Whois情報を変更し忘れると後で面倒なことになる可能性もあるので忘れないようにしましょう。
A社（自社）が管理しているドメインをC社に移管する場合 ※gTLDドメインの例
example.comドメインを「A社（自社）→C社（他社）」にドメインを移管する流れの場合です。
1.A社（自社）でWhois情報を確認します ※重要
※住所などその他の項目も一応合っているか確認します。
※Whois代行を使っている場合は、解除して自社の情報を表示してメールが届くようにします。
2.AuthCodeを確認して、C社(移管先の会社)へAuthCodeを教えます
3.C社がAuthCodeを使ってドメイン移管手続きをすると、A社(自社)に承認のメールが届くので手続きします。
A社（自社）に承認メールが届いたら、メール内のURLから手続きが行えると思うので、説明に沿って手続きを行います。
4.数日後、移管が自動的に完了すると思います
JPドメインの場合
詳細は、各ドメインの会社で確認をしてください。
以下のような流れになります。 ※AuthCodeは必要ないです
↓
移管先のドメイン会社へ申し込み
↓
現在管理している会社へ承認のメールが来るのでそこから手続きをして完了
ドメイン移管についての注意点
ドメイン移管は普通にやれば簡単なのですが、注意点があるので記載します。
移管には移管費用がかかる
ドメインの移管には移管費用がかかるので、確認しておきましょう。契約1年分の料金くらいの場合がほとんどです。
» ムームードメインの移管費用例
» お名前.comの移管費用例
ドメインを取得してから60日以上経っているか
取得してから60日未満のドメインは移管を行うことができないようです。
残りの有効期限が15日以上あるか
現在の移管業者との契約が14日以上残っていないと移管ができないようです。
ドメインロック（トランスファーロック）が外されているかどうか
不正なドメイン移管をされないように、ロックがされていると移管が行えないので、解除しておく必要があります。分からなければ現在の管理している会社に聞くと分かるはずです。
Whoisプロテクトがされていないか
Whois情報を不正に書き換えられないよう保護されている場合はプロテクトを解除する必要があります。
有効期限が9年を超えていないか
移管すると1年の契約が追加されますが、最大の契約期間が10年らしいので、有効期限が9年を超えていると移管ができないようです。
ドメイン移管で実際にあったトラブルの例
Whois情報の間違えによりドメイン移管に1ヶ月かかった
自社（A社）から他社（B社）へドメインexample.comを移管する時に、A社でWhois情報に関する失敗をしてしまった例です。
↓
通常は届くはずのA社への承認メールが届かない
↓
A社でWhois情報を確認したら、example.comのWhois情報はA社が引き継ぐ前のZ社の情報だった
※以前Z社からA社にドメイン移管したが、A社がWhois情報を更新せずZ社のままになっていたという、ずさんな管理の例です
結果として、A社でWhois情報をA社の情報に書き換えたが、既に移管申請中の状態で、再度の移管申請は出来ない状態になってしまいました。
また解決方法としてB社に移管の申請を一旦取り下げてもらい、再度の申請をしてもらうようお願いしたのですが、B社の担当者がわからなかったようで何も操作されず、1ヶ月くらい経って自動的に移管されるという結末でした。
【原因】
・AuthCodeを渡す前にWhois情報は最新の情報になっているかを確認しなかったのが悪かった。
AuthCodeを渡すときは、Whois情報のメールアドレスが実際に受信できる情報になっているかを確認するようにしましょう。
JPドメインの移管をする際に「ドメイン移転」ではなく、指定事業者変更をしてしまった
これはJPドメインの移転で誤って１つではなく複数のドメインを大量に他社へ移管してしまったトラブルの例です。
JPドメインはドメイン管理の変更方法が２つあります。
指定事業者変更
ドメインを管理している登録者番号ごと、別の指定事業者へ移転する手続きです。
同じ登録者番号で複数のドメインを管理していると丸ごと、管理しているドメインを移転できます。
ドメイン移転
ドメインを管理している登録者番号から、別の登録者暗号へドメインのみを移転する手続きです。ドメインを１つだけ移転するときは通常はこちらを使います。
引用：ムームードメイン
実際にあったトラブルの例ですが、example.jpドメインをA社（自社）からB社（他社）へ移管する時に、本来は「ドメイン移転」をすべきところを、「指定事業者変更」で変更してしまったトラブルになります。
いきなり管理していたJPドメインがすべて消えたことにすぐ気づき、移転先のB社も仲の良いクライアント企業だったため、再度、取り戻して事なきを得ました。すぐに気づかなく、放置されていたら大問題になっていた事案でした。
いつもはコーダーがドメイン移管を担当していたのですが、デザイナーの方が親切心でやってくれたときに起こったトラブルでして、ドメイン移転は完全に理解している専任の担当者がやるべきだと、このとき思いました。
まとめ：ドメイン移管はAuthCodeの受け渡しで対応ができる（JPドメイン除く）
基本的には以下の流れになります。
- 移管元はWhois情報に間違えがないかを確認して、移管先へAuthCodeを教える
- 移管先はもらったAuthCodeで移管申請をする
- 移管元に届いた承認メールから、移管元で手続きしてもらう
- 移管完了
ドメイン移管をする場合は色々な注意点があり、他にも今回は触れなっ買ったサーバ切り替え（DNSの切り替え）でも色々な注意点があるので、移転に関しては慎重にやった方が安心です。
ご参考になれば幸いです。
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